ECサイトは自社開発するべきか：フルスクラッチは時代遅れ？

ECサイトの構築には、フルスクラッチによる自社開発やECパッケージ、SaaS型ECプラットフォームなどがあります。近年では、消費者ニーズの多様化や販売チャネルの拡大により、ECサイトにも柔軟性や拡張性が求められるようになっています。事業規模や求めるカスタマイズ性によって最適な方法は異なるため、どの手法を選ぶべきか迷う企業も少なくありません。

この記事では、自社開発と外部サービスのメリットやデメリット、近年注目されるハイブリッド開発について紹介します。

ECサイト構築の主な選択肢と近年の変化 

以前のECプラットフォームはカスタマイズ性や拡張性に限界があり、大規模運用や複雑な要件に対応しにくいという課題がありました。そのため、大手小売企業では、独自要件への対応を重視し、フルスクラッチによる自社開発を選ぶケースが一般的でした。

当時は外部サービスの機能も限定的で、SaaS型ECの利用料金も現在ほど低価格ではなかったため、コスト面でもフルスクラッチとの差は大きくありませんでした。 

しかし近年では、Shopify（ショッピファイ）をはじめとするECプラットフォームの機能や拡張性が進化し、デザインや機能面の自由度も向上しています。これにより、フルスクラッチにこだわらず、外部サービスを選択する企業も増えています。

ECサイトを自社開発するメリットとデメリット

• 自社開発するメリット
• 自社開発するデメリット

自社開発するメリット

• 高いカスタマイズ性がある：ゼロから構築するため、デザインや機能、外部サービスとの連携、UI/UXまで柔軟にカスタマイズできます。ブランディングに沿った表現や競合との差別化がしやすく、必要に応じて、独自機能を追加することも可能です。
• コストを管理しやすい：自社の技術者が開発を担うため、ECパッケージの利用料金や追加機能のサブスクリプション費用など、外部サービスへの支払いを抑えやすくなります。事業規模拡大に伴って発生しがちな追加機能やセキュリティ強化でもサービスごとの追加費用が発生しにくく、運用コストの増加抑制にもつながります。 
• 高い拡張性がある：ECサイトの拡張性を確保することで、自社ビジネスの成長や方向性転換に合わせて、必要な機能を柔軟に追加し、改善できます。コンバージョン率や顧客満足度を高めるための、機能拡張やA/Bテストにも対応しやすく継続的な改善を行えます。また、消費者動向の変化に合わせた決済手段の追加や、AI活用にも柔軟に対応でき、変化に応じた運用につながります。
• データの自社管理が可能となる：構築から運用まで自社で担うため、顧客データやユーザーデータ、行動データなど、マーケティングに必要な情報を一元管理できます。必要なタイミングで分析や活用を行いやすく、データ活用の精度向上にもつながります。また、外部プラットフォームへの依存を減らすことで、第三者機関を経由した情報漏洩リスクを抑えやすく、自社の方針に沿ったセキュリティ対策を柔軟に行うことも可能です。

自社開発するデメリット

• 開発コストと時間、技術力が必要となる：ゼロからECサイトを構築するため、開発費用が高額になる傾向があります。要件定義から実装、テストまでを自社で担う必要があるため、開発期間も長くなりやすい点が課題です。また、クオリティの高いECサイトを構築するには、高い技術力を持つ社員が不可欠です。専門知識や経験を持つ技術者を採用するか、経験豊富な技術者が新人を指導するなど、社内での教育体制を整える必要があります。
• メンテナンスとセキュリティ対策にコストと時間がかかる：自社開発したECサイトを運営していく上で、メンテナンスやセキュリティ対策は欠かせません。顧客データを安全に保管できる仕組み作りに加え、PCI DSSのセキュリティ基準に準拠した決済処理や、不正注文を防止するシステムの導入なども検討する必要があります。セキュリティの脆弱性を残したまま運営を続けてしまうと、大きなトラブルにつながるリスクがあり、企業の信用にも影響します。
• 外部システムとの連携が複雑になる可能性がある：フルスクラッチ開発では、想定していなかった外部システムやサービスとの連携が必要になる場合があります。連携作業は自社で対応する必要があり、連携先が増えるほど開発や運用の負荷が高まります。その結果、導入までに時間がかかったり、エラー発生の原因となったりするリスクもあります。

外部サービスを活用してECサイトを構築するメリットとデメリット

• 外部サービスを活用するメリット
• 外部サービスを活用するデメリット

外部サービスを活用するメリット

• 迅速に運用開始できる：既存のECパッケージやSaaS型ECサイト、ASP型のECサイトは、必要な基本機能があらかじめ備まっているため、ゼロから開発するフルスクラッチとは異なり、短期間で運用を開始できます。標準的機能や基本的なサイト構成で十分な場合は、すぐにECサイト運営を始めることも可能です。
• 初期費用と技術者リソースを削減できる：フルスクラッチでECサイトを構築する場合に比べると初期費用を抑えられるだけでなく、社内に技術者がいない場合でも運営を始めることができます。ECサイトのベースがすでに整っているため、ブランドイメージに合わせてページを作成していくことができます。外部サービスには、ECサイト運営が初めてでも使いやすいよう工夫されたものが多く、専門知識がなくても研修なしで利用が可能です。これにより、収益化やコア業務により多くの人員を集中させることができます。
• メンテナンスとセキュリティは標準装備されている：最新のECサイト構築サービスでは、メンテナンスやセキュリティ機能が標準搭載されている場合がほとんどです。脆弱性対策やデータ侵害への対応はサービス提供側が担うため、自社で対応する負担を抑えられます。日常的なメンテナンスやセキュリティ対策を任せられることで、社内での人的リソースの削減にもつながります。

外部サービスを活用するデメリット

• カスタマイズが限定される：あらかじめ用意されたテーマやサイト構成に沿ってネットショップを作成するため、カスタマイズできる範囲が限定されます。社内に技術者がいる場合でも、変更できるデザインや機能には制約があることも少なくありません。また、アプリやプラグインで機能を追加できる場合でも、選択肢が限られるケースがあります。必要な機能が明確な場合は、提供されているアプリや拡張機能を組み合わせることで、一定の柔軟性を確保できることもあります。 
• 技術的進化の停滞が懸念される：外部サービスによっては、デザインや機能のアップデート頻度が低く、市場の変化に合わせた運営が難しくなることがあります。新機能の追加はサービス提供側の開発計画に左右されるため、自社に必要な機能をすぐに追加できないケースもあります。事前にアップデート頻度や拡張性を確認しておくことで、こうしたリスクを抑えやすくなります。 
• サーバーダウンの影響を受ける可能性がある：BFCM（ブラックフライデーやサイバーマンデー）のような、アクセスが急増する時期には、サーバー負荷によって表示遅延やアクセス障害が発生する可能性があります。また、同じサービスを利用する企業がフラッシュセールを行う場合にも、影響を受けるケースがあります。サーバーダウンは顧客の満足度に直結するだけでなく、機会損失にもつながるためアクセス増加に耐えられるインフラかどうかを事前に確認しておくことが重要です。
• 拡張性が限定される：拡張できる機能は、あらかじめ用意されているアプリやプラグインに限定されるケースがほとんどです。自社独自の機能を追加する場合は、別途開発が必要になることもあります。また、サービスによっては、独自機能を実装できないケースも珍しくありません。事前にAPIや拡張機能の対応範囲を確認しておくことで、将来的な制約を抑えやすくなります。 
• 不要な機能が付いてくる：外部サービスでは、一般的によく利用される機能があらかじめ搭載されているため、自社にとって不要な機能が含まれることがあります。機能が多いことで、社内の担当者が使いづらさを感じる場合もあります。また、不要な機能だけを削除するというような調整ができないケースもあり、操作に慣れるまでに時間がかかることがあります。必要な機能が明確な場合は、シンプルな構成のテーマや操作性を重視したサービスを選ぶことで、使い勝手を確保しやすくなります。 

自社開発と外部サービスのハイブリッド開発

ハイブリッド開発とは、外部サービスが提供する標準機能を活用しつつ、自社で必要な機能やデザインを追加開発したり、外部サービスと連携させたりして構築する開発手法です。 

近年では、Shopifyのような柔軟性の高いプラットフォームの登場により、このアプローチが現実的な選択肢となっています。さまざまな規模や業界の小売企業が、自社の特徴や要件に合わせて開発が進められるようになり、従来の「自社開発すべきか、外部サービスを活用すべきか」といった二者択一の判断を迫られる状況は大きく変化しています。

ベースとなる機能やデザインは、外部サービスの既存機能を活かしつつ、ブランディングや販売戦略に合わせて自社側で必要な機能やデザインを補完することで、競合他社との差別化につながります。さらに、収益性やコンバージョン率、顧客満足度の向上にも期待できます。

ハイブリッド開発を可能にする3つの特徴

1. カスタマイズ性の高いストアフロント

• ヘッドレスコマースの採用：ECサイトのフロントエンドとバックエンドを切り離すヘッドレスコマースを採用することで、決済やEC機能に影響を与えることなく自由なページデザインが可能になります。ストアフロントを自社開発することで、ブランドイメージに沿ったデザインを実現できるほか、ECサイトやアプリなど販売チャネルごとに異なるUIデザイン設計にも対応できます。
• Liquidテーマ：GitHub（ギットハブ）と連携してサイトの更新や改善を行える「Liquidテーマ」が用意されており、テンプレートを活用しつつ柔軟なデザイン変更が可能です。
• Hydrogen/Oxygenの提供：最新のウェブ技術を取り入れたい企業向けに、ヘッドレス構成に対応した技術スタック「Hydrogen/Oxygen（英語）」を活用できます。Reactベースの開発環境により、UIをコンポーネント単位で組み立ててWeb画面を構築でき、より高度なUI表現やパフォーマンス最適化にも対応できます。
• Storefront API：Storefront APIを活用することでNext.jsやVue.jsなどで構築されたストアフロントに商品データを連携でき、動的なECサイトへの機能組み込みが可能です。 

2. 販売チャネルの一元管理

• Shopアプリ：ShopifyのShopアプリを活用することで、顧客は注文内容や配送状況をスマホ上で簡単に確認できます。また、ワンクリック購入などスムーズなショッピング体験を提供でき、購入後まで一貫した顧客体験を実現できます。
• オムニチャネル対応（Shopify POS）：Shopify POSを活用することで、スマホやタブレットなどの専用端末でPOSシステムを運用できます。店舗ではその場で、顧客のネットでの購入履歴や店舗での購入履歴、メモ情報などにアクセスができ、顧客に合わせた接客や対応が可能となります。
• B2B（企業間取引）への対応：B2B特有の大量注文データの作成や後払い設定などにも対応しており、既存の基幹システムとのデータ連携もカスタム設定によって実現できます。
• SNS連携と一元管理：SNSを販売チャネルとして登録することで、商品情報や在庫を一元管理できます。複数チャネル運用時でも、在庫切れによる販売機会の損失やデッドストックによる資金効率の低下などを防ぎ、効率的な販売管理が可能になります。

3. 高い拡張性

• カゴ落ちを防ぐチェックアウト：円滑なチェックアウトはECサイトの売上を左右する重要な要素です。入力の煩雑さや決済エラー、表示遅延などはカゴ落ちの大きな要因となるため、ストレスのない購入導線の設計が求められます。
  Shopifyでは、高速かつ安定した決済基盤が標準で提供されており、自社で複雑な決済システムを開発する必要はありません。さらに、ブランドに合わせたチェックアウト画面のカスタマイズにも対応しているため、UXとデザインの両立が可能です。
• 高いパフォーマンスの確保：ハイブリッド開発を前提としたShopifyは、拡張性や稼働率、表示スピードなど、高いパフォーマンスの確保を前提としています。そのため、自社の技術者たちがこれらの基本機能の実装から解放されることで、売上や顧客満足度向上につながる機能やデザインの実現に時間を費やすことができるようになります。

まとめ

SaaS型ECプラットフォームや拡張性の高いECパッケージが進化し、標準機能だけでも多くの要件を満たせるようになっています。その結果、フルスクラッチによるECサイト開発は時代遅れとは言い切れないものの、新規プロジェクトで採用されるケースは減少傾向にあります。 

自社開発には、高いカスタマイズ性や拡張性、データの自社管理といった強みがある一方で、開発コストや期間の増大に加え、運用やセキュリティ対応の負担が大きくなるという課題があります。

外部サービスは短期間で導入でき、運用負荷を抑えられる点がメリットですが、カスタマイズや機能拡張には一定の制約があります。

その中間に位置するのがShopifyのようなハイブリッド型プラットフォームです。 

現在のECサイト構築では、手法の優劣を比較すること以上に、事業要件に応じてどの構成をどう組み合わせるかという設計力が重要になっています。 

ハイブリッド開発を取り入れることで、顧客体験と運用効率を両立したECサイトを構築し、事業成長につなげることができるでしょう。